【2025年版】EVは買うべき？プリウスとの比較で見える日本の現実

こんにちは！自動車系ライターの駆流斎です。

日本で「EVは本当に買うべきなのか？」という議論は尽きません。

2010年に初代日産リーフが登場してから十数年、EVは性能を大きく向上させ、液冷式バッテリーを搭載したテスラ・モデル3のような高性能車も普及し始めています。

しかし、ハイブリッドの代表であるプリウスはいまも合理的な選択肢として支持を集めています。

本記事では、リーフの登場から現在の比較までを振り返りつつ、走行コスト・リセール・環境負荷を考慮して「EVは買うべきか？」について検討します。

初代リーフ発売当時の背景とユーザー層

2010年に発売された初代リーフは、量産型コンパクトEVとして世界的に注目されました。

しかし価格は376万円からと高額で、同クラスのガソリン車やハイブリッド車に比べて割高でした。

この価格差を埋めたのが国の補助金（最大77万円）や自治体の支援です。

東京都などでは総額100万円以上の補助を受けられるケースもあり、実質的に「270万円台から買えるEV」として販売されました。

リーフを購入したユーザーは、最先端技術を体験したい層、環境意識の高い層、そして補助金を利用して割安に感じた層が中心でした。

つまり、経済性よりも「新しさ」や「環境価値」、あるいは政策的支援が購入動機になっていたのです。

当時のリーフの電費は約8km/kWh、電気代20円/kWhとすると1kmあたり約2.5円。

一方、同時期の3代目プリウスは燃費30km/L、ガソリン120円/Lで1kmあたり約4.0円。

数字上はリーフが圧倒的に有利でしたが、実際には次の制約がありました。

結果として、総合的な合理性ではプリウスに軍配が上がりました。

2025年現在、液冷式EVとして代表的なのがテスラ・モデル3です。

以下の条件で走行コストを比較します。

計算結果は次の通りです。

家庭充電が可能ならプリウスと同等ですが、公共の急速充電に頼るとEVの方が高コストになります。

EVのリセールバリューは依然として低く、リーフでは5年後に新車価格の3割程度まで下落するケースも珍しくありません。

中古市場で価値がつかないため、バッテリーがまだ使用可能でも5〜7年で廃車にされる例も増えています。

これに対してプリウスは5年経っても約50％前後の残価を維持し、中古市場でも安定した需要があります。

つまり、EVは経済的価値の寿命が短いために「短期で廃車率が高くなる」というリスクを抱えているのです。

EVは「走行中にCO₂を排出しない」点が強調されますが、廃車リスクを考慮すると必ずしも環境に優れるとは言えません。

製造時に大量のCO₂を排出するEVが5〜7年で廃車になれば、その排出を走行で償却できず、ライフサイクル全体ではガソリン車やハイブリッド車よりも環境負荷が大きくなる可能性があります。

環境に優しいEVを実現するためには、単に走行時の排出ゼロではなく、長期使用を前提とした資産価値の維持と、中古市場での再利用が不可欠なのです。

結論として、EVを買うべきかどうかは利用環境に左右されます。

つまり、EVは条件が整えば選ぶ価値があるものの、日本の電気代やインフラ、リセールの現状を考えると「誰にとっても合理的な選択肢」とは言えないのです。

EVが真に環境に優れるためには、短期で廃車にならず長期間使われる仕組みづくりが必要です。そのための施策としては以下が考えられます。

バッテリーモジュール単位での交換を可能にする設計：劣化部分だけを交換できれば、修理コストを抑えつつ寿命を延ばせる。
メーカーによるバッテリー保証延長：中古車でも安心して買えるよう、保証期間をさらに長期化する。
バッテリーのリユース市場を整備：使い終わったEVバッテリーを家庭用蓄電池や再エネ用途に転用する仕組みを確立する。
下取り保証制度の導入：一定年数後にメーカーや自治体が最低価格で下取りする仕組みを作れば、中古市場での安心感が高まる。
ソフトウェアアップデートによる長期価値維持：OTA（無線アップデート）で性能や機能を進化させれば、「古いから使えない」ではなく「古くても成長するクルマ」になる。

こうした取り組みが進めば、EVのリセールは改善され、製品寿命が延び、ライフサイクル全体での環境性能も真に「ハイブリッドを超える」ものとなるでしょう。